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昨日まで元気だった人が、今日、突然入院した――。

高齢になると、決して不思議なことではありません。

急な入院は、ご本人やご家族も心細い気持ちになりがちです。

それでも、目の前に迫る退院後の生活について考えなければなりませ
そんな突然の入院で頼りになる相談先やリハビリに力を入れる転院先、そして退院後の暮らしの選択肢について解説します。

~目次~
1.高齢者の入院で知っておきたいこととは?
2.退院後の生活はどこに相談すればいい?
・医療ソーシャルワーカー
・地域包括支援センター
3.リハビリを継続したい場合の転院先は?
4.退院後の暮らしの選択は?
・自宅への在宅復帰
・自宅外の施設入居

高齢者の入院で知っておきたいこととは?

人が倒れてからの最初の入院先のほとんどは、急性期病院です。

近年、この急性期病院で入院できる期間が短くなっています。

そのため、医師にどれくらいで退院になるかを確認し、できるだけ早いうちに退院後の生活について家族間で決めなければなりません。

そんなあわただしい状況のなかで、やさしく真面目な人ほど「退院後は自宅へ」と考える人が多いかもしれません。ご本人も「家に帰りたい」とおっしゃることでしょう。

でも、大切なのはご本人の状態に必要なケアや環境について、冷静に現実的に考えることです。それが結果的に、本人の幸せにもつながるはずです。

そんな高齢者の入院を支えてくれるのが、医療ソーシャルワーカーや地域包括支援センターといった相談機関です。転院先や退院後の生活について相談できます。

転院先には、回復期リハビリテーション病院(病棟)や介護老人保健施設(老健)などがあり、退院後の暮らしの場の選択肢には自宅のほか、特別養護老人ホーム(特養)からサ高住まで幅広くあります。

突然の入院に対して、少しでも落ち着いて対応できるよう、相談先や転院先、退院後の生活について詳しくご説明します。

 

退院後の生活はどこに相談すればいい?

病院や地域には、それぞれ頼れる相談先があります。本人や家族だけで抱え込まないことがとても大切です。

医療ソーシャルワーカー

まず頼りになるのが、医療ソーシャルワーカーと呼ばれる人たちです。病院内の「医療相談室」などと呼ばれる部門に所属しています。

社会福祉の専門的な知識や技能にもとづき、患者や家族への相談支援を行っています。

相談は無料です。気軽に利用しましょう。

医療ソーシャルワーカーは、入院中の医療費や困りごと、セカンドオピニオンなど幅広く相談を受け付けてくれますが、家族や本人にとってもっとも心強いのが退院支援でしょう。転院先を提案してくれたり、介護保険制度や福祉制度について教えてくれたりします。

そして、退院前には本人や家族のほか、病院側のスタッフや退院後に在宅介護を担うスタッフを集めて、今後のケアの在り方を検討する「退院時ケアカンファレンス」を開いてくれます。

疑問点を確認できる場であるとともに、本人の詳しい情報を専門家が共有してくれることで、安心感を得ることができ、退院後の充実した生活につながります。

地域包括支援センター

地域包括支援センターは、高齢者に関することなら何でも相談できる場所として、介護・福祉・医療の専門家が相談を受け付けています。もちろん、入院中でも利用できます。相談は無料です。

たとえば、「退院時ケアカンファレンス」を病院側が実施してくれなかったりした場合は、病院に連絡をとるなどの対応してくれるはずです。

そして、要介護認定を申請する場合は、そのサポートや代行申請もしてくれます。退院後に介護が必要なら、入院中に要介護認定の申請をしましょう。ちなみに、認定調査員による認定調査は、病室で行うことができます。

場所がわからない場合は、市区町村の役所に聞けば、本人の自宅近くの地域包括支援センターを紹介してもらえます。

地域包括支援センターを利用したことのある筆者の知人女性は、「退院後の母の生活についてどうすればよいのか、と泣く私の話をやさしく聞いてくれて、最終的には職員が紹介してくれた施設に入れた。最後まで寄り添ってくれて今も感謝している」と話していました。

初めてその名前を聞き、敷居が高いと感じる人もいるかもしれませんが、このように親身に相談に乗ってくれるはずです。

リハビリを継続したい場合の転院先は?

「ご高齢でもリハビリの努力は決して裏切りません。そして、リハビリの効果を実感すると笑顔が増えていく。この仕事で一番うれしい瞬間です

筆者が話を聞いた、回復期リハビリテーション病棟のリハビリ職の言葉です。

回復期リハビリテーション病院(病棟)とは、急性期病院で治療を受けて容体が安定した後に、継続的なリハビリを受ける必要がある場合の転院先となる場所です。急性期病院内に設置されているところもありますが、独立した病院もあります。

医療ソーシャルワーカーが詳しいはずなので、相談しましょう。

入院日数は、脳卒中の場合は最長150日、高次脳機能障害の重症例は最長180日など、疾患や症状によって異なります。

ただ、医師の判定によって転院の基準を満たさない場合や、転院までにベッドの空きが出ない場合も考えられます。したがって、転院したくても必ずしもできるわけではありません。

その場合は、介護保険施設のなかで、もっともリハビリに力を入れている介護老人保健施設も選択肢の一つとなります。

ただ利用するには、65歳以上の要介護1以上という要件があります。在宅復帰を目標にした施設なので、入所日数は原則3か月(平均は10か月)ということは知っておきましょう。

退院後の暮らしの選択にはどのゆうなものがあるのでしょう?

■次のページでご紹介します。

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